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条件・制約

ZEHの条件とは

ZEHの住まいとは、大きく次の2つの条件をクリアする必要があります。

(1)ソーラーパネル(太陽光発電システム)を設置する

(2)断熱性能・気密性能の基準値をクリアする

それぞれについて、詳しくみていきましょう。

ソーラーパネル(太陽光発電システム)を設置する

ZEHの定義のひとつが「創エネ」。自分の家で使うエネルギーを、自分でつくるということです。

自宅でエネルギーをつくるシステムには燃料電池や風力発電などもありますが、現段階でもっとも効率的に「創エネ」ができるのが、この「ソーラーパネル(太陽光発電システム)」です。

なお、一般住宅において設置されるソーラーパネルにもいくつかの条件があります。

(1)最大出力の合計が10kW未満、またはパワーコンディショナーの定格出力が合計で10kW未満であること(2015年度の場合)

(2)売電を行う場合は余剰買取方式であること

(1)については、いくら「創エネ」ができるからといって、システム運用の消費電力が多くては意味がないため。ただし、2016年は10kW以上でも補助金対象となりました。

(2)については、事業者向けには全量買取方式が認められていますが、一般住宅では余剰買取方式しか認められていません(例外はあります)。

断熱性能・気密性能の基準値をクリアする

ZEHとして認められるには、SII(一般社団法人環境共創イニシアチブ)が定める省エネ基準を満たす必要があります。

SIIとは、環境エネルギー分野における民間の企業や団体が設立した法人で、ZEH建築会社の認定や補助金などもここが取り扱っています。

ZEHの断熱性能・気密性能における省エネ基準とは、「強化外皮基準(UA値)」で示されます。

強化外皮基準を簡単に説明すると、室内から逃げ出す熱量を逃げ出す部分(外壁や開口部など)の面積で割り、1m2あたりどれくらい熱量が逃げているのかを求めたもの。

数値は地域によって異なり、例えば東京や大阪であれば0.6以下、札幌だと0.4以下などと決められています。

この数値を満たしたうえで、一般的な住宅よりも20%以上の省エネ効果が期待できる住まいに対して、ZEHと認められるのです。

条件を満たすには、さまざまな制約が出てくる

こうした条件を満たすには、単に高機能な設備を取り入れるだけでなく、建築設計にもさまざまな制約が出てきます。

例えば、「大きな窓を設けたい」という希望に対して、窓は室内の熱を外に放出する部分でもありますので、強化外皮基準のクリアが難しくなることもあります。

もちろん、ペアガラスや防火窓などを設置することでクリアすることは可能ですが、その分、建築コストが高くなってしまいます。

誰だって「これだけは譲れない条件」というものがあると思いますが、ZEHだと予算も含め優先順位をしっかり決めることも重要になってくるでしょう。

ZEH仕様にする際の制約

計測器や機器が増える

ZEH仕様の家を建てる際に、失念しやすいのが、計測器や器具の大きさや量です。HEMSシステムの制御機器やエネルギー計測器、給湯や配電盤などZEH仕様の住宅には予想以上に色々な機器が設置されます。また、サイズも小さくはなく、天井部分や壁にかなり大きな機械が取り付けられることが多くあります。見積りや配置の説明などの際には、配電図などで描かれるため実際のサイズ感がつかみにくいので、建築完了後に機器が壁を占領しているのを見て絶句してしまった人もいます。必要な計器のサイズや数なども確認して、条件とデザインとの折り合いを探しておきましょう。

窓やドアのサイズが制限される

気密性の高い家を作るため、ZEH仕様の住宅では、窓の数やドアと窓のサイズが制限されます。そのため、開放的なガラス張りのテラスなどを作りたい場合には不向きです。小さな窓やはめ殺し窓など採光方法などにこだわって、住みやすい家作りを試してみても良いでしょう。ドアサイズなども制限がかかるので、大きなドアが必要な場合など、どういったデザインなら取り入れられるかハウスメーカーに相談してみると良いでしょう。条件を守りつつ、デザインに近づける方法を考えてアドバイスしてもらえます。

補助金対象は余剰買取方式のみ

スマートハウスなどや、以前のZEH補助金のシステムでは、10kW以上の電気を作る太陽光発電装置を搭載した住宅は非住宅用と考えられたため、建築費の補助がおりませんでした。しかし、2016年度からの公募では、10kW以上の電気を作れる設備があっても、指定の条件を満たした住宅であれば建築費の補助金が申請できるようになりました。電気の買取が余剰買取方式となり、余った分の電気を買い取る方法に限られています。そのため補助金の申請をしても、電気を自分の家で消費する分以上に作り、売電収入を利用して住宅ローンを軽減することができるようになりました。

ZEH住宅の守るべき条件

ZEHを満たす家の条件は、「SIIに定められた省エネ条件を満たしていること」「SII認定のZEHビルダー登録会社で建築をすること」「太陽光発電システムなどの一次エネルギーを作る設備があること」「一次エネルギーの消費量が20%以上削減されていること」などがあります。補助金を受け取るには、これらの条件を守ってZEH住宅を建てましょう。

2030年には新築の半分がZEH住宅になる?

国は2030年までに新築住宅の平均で、ZEH住宅の普及を目指しています。そのため、大きな予算を使って、補助金や省エネの法令で、建築費の補助や軽減を行っています。補助額は現在75万円程度になりましたが、家を建てる人予定のある人によってはかなり注目の制度といえるでしょう。この機会に家を建てるのならZEH住宅を取り入れて見てはいかがでしょうか。

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